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vol.04 急性期病院の機能を深化させる多職種連携の力

北多摩南部二次保健医療圏の急性期医療を担う日本赤十字社 武蔵野赤十字病院。地域包括ケアシステムの構築に向けた病床再編が加速する中、医療連携センターは地域の連携体制作りに率先して取り組んでいます。副センター長の齋藤さんに地域との連携の現状、今後の方針についてうかがいました。

取材先:日本赤十字社 武蔵野赤十字病院

  • ●病床数611
  • ●平均在院日数10.7日

ますます特化する急性期病院の役割

2018年の診療報酬・介護報酬の同時改定を控え、多くの医療機関で病床数の見直し・適正化の取り組みが始まっています。東京都福祉保健局の2015年報告「北多摩南部二次保健医療圏における医療機能ごとの病床の状況(許可病床)」によると、2015年7月1日時点の圏内の高度急性期病床3,052床のうち、547床を武蔵野赤十字病院が担っています(他に同圏内には杏林大学医学部付属病院、東京都立多摩総合医療センターなどがある)。武蔵野赤十字病院の現在の全病床数は611床ですが、実際には機能を一部縮小した586床が稼働しており、専床率は90%を切っています。それでも、患者総数自体は変わっていないため、一人当たりの平均在院日数が減り病床回転率が上がっていることを意味します。

現在、平均在院日数は約10.7日。齋藤さんが退院支援にかかわり始めた当時、病院は積極的に「救急搬送患者地域連携紹介加算の算定ルール(※7日間ルール)」に取り組み始めました。今年度の診療報酬改定では廃止となりましたが、近隣病院との連携強化と院内外に高度急性期病院を意識づける機会になりました。齋藤さんは言います。

「7日間ルールには“追い出され感” があったと思います。しかし、2016年の診療報酬改定における退院支援加算1は、算定要件は厳しいものの1 週間の中に面談など多様なかかわりが凝縮されており、患者さんやそのご家族が受ける印象はだいぶ違うようです」

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